面談はあるのに、なぜ両立支援につながらないのか【ニッキンONLINE掲載】

以前実施したセミナー「企業人事担当者向け 介護離職をさせないための面談のコツ」が、金融業界向け専門メディア「ニッキンONLINE」にて記事として紹介されました。

同媒体は、金融機関の管理職・人事層を中心に約4万人が購読する専門メディアです。

なお、記事は有料会員向けのため全文は閲覧できませんが、今回はそのエッセンスを一部ご紹介します。

面談はあるのに、なぜ両立支援につながらないのか

面談の機会はあるものの、

それが両立支援につながっているかという点では、

「これで十分なのだろうか」と感じる場面もあるのではないでしょうか。

面談は「確認の場」ではなく「未来設計の場」

面談は、単に困りごとを聞く場ではありません。

本来は、従業員とともに働き方を考える“未来設計の場”です。

しかし現場では、

・状況確認のみで終わる

・制度の説明にとどまる

といった面談になりがちです。

初動の関わりが、その後を左右する

介護に直面した直後の従業員は、

・突然の出来事による混乱

・情報不足

・不安やストレス

といった状態にあります。

この初期の関わり方によって、その後の働き方や意思決定が大きく左右されることも少なくありません。

本音が語られにくいという前提

実際の現場では、

・職場に迷惑をかけたくない

・評価が下がるのではないか

・そもそも相談してよいと思っていない

といった理由から、本音が十分に語られないまま進むケースも見られます。

鍵となるのは「安心して話せる状態」

こうした状況の中で重要になるのが、

「安心して話せる状態をつくること」です。

心理的安全性が確保されて初めて、本当の課題やニーズが見えてきます。

面談は“組織対応の出発点”

面談は一度きりで完結するものではなく、その後の支援につながる“入口”です。

継続的なフォローや業務調整とあわせて機能することで、

はじめて離職防止につながっていきます。

ニッキンONLINE掲載

本セミナー内容は、金融業界向け専門メディア「ニッキンONLINE」にて記事として取り上げていただきました。

（※有料会員向けのため全文は非公開）

金融業界をはじめ、各業界で「介護と仕事の両立支援」の重要性が高まっていることを実感しています。

最後に

もし御社で、

・面談はあるが、うまく機能しているか分からない

・管理職の対応にばらつきがある

・制度はあるが活用されていない

といった課題を感じていらっしゃる場合は、面談設計の見直しからご支援しています。

お気軽にご相談ください。